NEWS 2018

看護 2018.03.29

院内助産・助産師外来の開設増加を目指して 「院内助産ガイドライン」を作成(日本看護協会)

2018年3月27日、公益社団法人日本看護協会は、
「院内出産・助産師外来ガイドライン2018」
(平成29年度厚生労働省看護職員確保対策特別事業)
を作成・公表しました。
 
本ガイドラインは、2008年に作成された
「院内助産ガイドライン-医師と助産師の役割分担と協働」
中林正雄:厚生労働科学研究補助金 〔特別事業〕分担研究報告書
/以下、旧ガイドライン)を基に、
周産期医療を取り巻く環境や医療機関の特徴を踏まえ、
各期(妊娠期・分娩期・産褥期・新生児期)における
産科医師・新生児科医師(小児科医師)への相談・報告基準を加えました。
 
さらに、本ガイドラインを、産科医師・助産師のほかに、
病院管理者・看護管理者・事務部門などが現場で
確認・共有しやすいように、ダイジェスト版も作成しています。
 
旧ガイドライン作成から10年、助産師外来を開設する施設は増えましたが、
院内助産については十分とは言えない状況です。
本ガイドラインを組織内・関係者間での理解の促進に活用することで、
合意形成が図られ、院内助産・助産師外来が普及されることが望まれます。
 
↓詳しくはこちらから
http://www.nurse.or.jp/home/opinion/newsrelease/

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